メタボだと保険料が上がる？
こんなことがよく言われていますが、これはどういった仕組みなのでしょうか。
平成２０年度から義務化されたメタボ健診ですが、受診率や検診後の保健指導において改善が見られなかった場合、健康保険組合や市町村に対して後期高齢者医療制度への支援金が増額されるというペナルティーが与えられます。
そして、それにともない保険料も上がるというものです。
このペナルティーですが、なぜメタボ健診を受けた個人ではなく、組合などの団体に科せられるのでしょう。
健康保険組合がペナルティーを受け、全体として保険料が上がるとなると、自分のせいで会社に迷惑をかけてはいけないとメタボ健診で引っかからないよう努力する人も増えるでしょう。
また企業側もメタボ対策へのサポートを強力に行なってくれることでしょう。
ペナルティーをつけてまでメタボ健診を義務化していくことは決して望ましいかたちではないかもしれません。
しかしそこまでしないとわざわざ自分の健康診断を受けようと思わない人もいるでしょうし、日々の忙しさに追われて病気の予防は後回しになってしまう人も多いと思います。
メタボ自体は病気ではなく、いきなり危険な状態に陥るわけではないので、おそらくそれほど重大な症状だと認識されにくいのでしょう。
もしメタボ予備軍に入っていても、少し生活に気を配れば内臓脂肪は落ちやすいものです。
しかし自分がメタボであるかどうか、ということにさえ興味がなければ、症状は悪化し最終的には命に関わる病気になる可能性もあります。
ペナルティーが科せられると言っても、自分のメタボが改善されれば問題ないわけですから、日々の生活習慣を見直してメタボ予防に努めましょう。
メタボリックシンドロームという言葉が流行し、何かにつけて「メタボ」と関連付けた冗談などもよく聞かれるようになりました。
しかし実際はイメージばかりが先走りし、単に太っている＝メタボという認識の人が多くいるのも事実です。
さらに平成２０年度から義務化されたメタボ健診についても、なんだかよくわからないけど始まってしまった、と感じている人も多いのではないでしょうか。
何を測定するのか、義務化と言っても誰が対象なのか、メタボと診断された場合には何か対策がとられるのか、保険料が上がってしまうのか、などなど疑問はいろいろあることでしょう。
ここで、メタボ健診について少しお話したいと思います。
まず対象者ですが、４０～７４歳の全住民で妊婦さんなどは除きます。
従来の健康診断の基本項目に加え、腹囲測定（ウエストではなく、おへそ周りです）が新たに導入されます。
そして腹囲の値、ＢＭＩ指数、血圧、血糖、血中脂質の値が基準値を超え、メタボあるいはメタボ予備軍と診断された場合は、超えた数値によって保健指導を受ける必要があります。
喫煙の有無も関係してきます。
保健指導には、基準値よりかなり数値が多い人向けの積極的支援と、それほどでもないが基準値を超えている人向けの動機付け支援があります。
保健指導では、管理栄養士や保健師らと面接し摂取カロリーや腹囲の具体的な目標値を決め、３～６ヶ月かけて食生活の改善や運動に取り組み、電話連絡を取りながら継続的に指導を受けます。
これらのメタボ健診、保健指導は医療保険者（健康保険組合など）に義務付けられており、受診者数が少なかったり保健指導の効果が見られない場合には、医療保険者に対して後期高齢者医療制度への支援金を増額するという罰則が決められています。
これにより個人の保険料もアップする可能性が出てきます。
よく理解できないままに始まってしまったかもしれないメタボ健診ですが、自分の病気を未然に防ぐためにも、前向きに受けてほしいと思います。